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2018.9.17更新
前回に引き続き、リハビリテーション科に焦点をあてます。今回は、リハビリテーション科の生産性向上を図るうえでポイントになる項目を実務の視点から紹介します。
誰が病棟⇔リハビリ室の患者送迎をするかという問題は、現場レベルでよく生じます。療法士・看護師・助手の何れかが担当することになりますが、基本的な考え方は2つです。
廃用症候群リハビリテーション料を算定する場合は、普段のカルテ記録以外に「廃用症候群に係る評価表((別紙様式22)」を別途作成する必要があり、患者数が増えるとその分間接業務が増えることになります。
安易に病名を廃用症候群にしている場合があるため、他の疾患別リハビリテーション料を算定できないか確認しましょう。例えば、運動器不安定症の病名が付けば運動器リハビリテーション料が算定できため、様式22の作成は不要になります。
記録は代表的な間接業務で、前回(第32回)では「受け持ち患者数が多すぎると記録業務量が増えて非効率になる」と紹介しました。受け持ち患者数を適正化する以外にも、
といった工夫をすることで、効率化は可能です。
病院には様々なミーティングがありますが、参加の必要性と参加の仕方について見直す余地はないでしょうか。例えば、これまでチーム全員参加していた病棟カンファを1人参加に減らし、その療法士が後でチームに共有する運用に変えることで、チームメンバーはカンファの時間も疾患別リハビリテーションに充てることができるようになります。
受付、メッセンジャー業務、院内書類作成、物理療法・牽引装置の準備、洗濯などの補助的業務は、一つ一つは細かいですが、集約すると一人分以上の作業量になることもあります。これらはできる限り助手への移譲を検討しましょう。
基本的な方向性は、「出来るだけ多くの時間を疾患別リハビリテーションに使い、その他間接業務は出来るだけ少なくすること」です。この視点で自院の業務を見直してみると、生産性向上のきっかけが見つかるでしょう。