2021.05.25

プロが答えるコスト削減のお悩み解決法~削減見込額の算出方法と見積りの取り方~

多種多様な業界、業種のクライアント企業様のコスト削減を支援する中で、様々なお悩みや疑問に関する質問をいただきます。コスト削減のプロフェッショナルが培ってきた経験や知見から、その解決法を皆様にお届けします。コスト削減プロジェクトの進め方や現状の分析手法、サプライヤーの管理方法などのテーマについて、順次公開していく予定です。

 

        今回のテーマ「削減見込額の算出方法と見積りの取り方」

 

コスト削減プロジェクトにおいて、クライアントから今回のテーマに絡んだ以下のようなお悩み相談を頂くことが多々あります。

「コスト削減の見込額の算出方法がわからない」

「価格変動がある品目の見積もりをどうやっとるのかわからない」

「膨大な数の品目がある場合に、どうやって見積りを取れば良いのか」

今このお悩みを解決するべく、「コスト削減プロジェクトの進め方」の流れに沿って、お話をさせていただきます。

 

「コスト削減プロジェクトの進め方」を大きなフェーズで分けると以下の通りです。

       「現状分析」→「施策立案」→「施策実行」

今回は「現状分析」と「施策実行」から掘り下げます。まずは、プロジェクトを成功させる上で最初の要となる「現状分析」。簡単に「現状分析」の流れを確認しましょう。

①総勘定元帳など1年分の支出データ整理し、各費目毎の分析を行う

②サプライヤーへのヒアリングや、サプライヤー市場やコスト構造分析等の実施する

③費目、施策内容、削減見込み額等を含めた初期段階の施策を立案する

上記ステップにおける「初期施策立案」には、「削減率」や「削減見込額」も含まれます。削減見込み額を算出するにあたり、どんな方法や考え方があるのでしょうか。

 

コスト削減見込額算出方法の軸

はじめの現状分析で削減見込額を出す場合、以下の3点が大きな軸となります。削減見込額に大きく影響する可能性があるため、必ず確認しましょう。

・過去プロジェクトでの平均削減率

これまでに、同一部門もしくは他部門で取り組んだコスト削減プロジェクトの結果などの情報があれば活用します。

・直近のコスト削減の取り組み状況

サプライヤー集約や変更等、直近で行ったコスト削減事例を確認します。直近で行っていればいるほど、コスト削減の効果は小さくなることを想定します。

・制約条件

例えば、メインで使用している社内システムを特注でA社に作ってもらったため、保守はA社にしかできないなど、制約条件はクライアントの状況によって様々です。

 

発注内容により価格の変動がある費目の削減見込み額算出方法

修繕費や工事費等、該当箇所や時期等によって価格差が生じる場合、まずは定期的な発注のみに絞り込みます。それ以外の突発的・特異な発注は削減見込みの算出対象から外すという考え方です。そうすることで、今後も確実に発生する発注に対象を絞り、削減見込み額を算出することができます。

 

続いて「施策実行」フェーズから、「見積り」におけるノウハウを2つピックアップし紹介します。

 

消耗品等、品目数が莫大なカテゴリの見積り方法

基本的には、全ての品目の見積りを取ることが望ましいですが、あまりにも多い場合は以下のプロセスで品目を選定します。

①リピート購入する品目のみに絞り込み

②①のうち、仕入れ金額の多い品目を選定

③②を数十品目になるように金額基準を調整し、見積りを依頼

 

見積実施後における目標コスト提示

見積りは貰って終わりではありません。各サプライヤーの「強み」「弱み」を分析した上で、目標コストを設定し、ベンチマークとすることで、既存サプライヤーの単価低減に向けた交渉などを行う材料とすることができます。ただし、具体的な目標コストは公平性の観点と更なる削減可能性を抑制してしまうリスク回避のため、提示しないようにしましょう。「ざっくりと何%等既存サプライヤーの方が上回っている」といった表現で伝える程度であれば、問題はありません。

 

いかがだったでしょうか。今回は「現状分析」「施策実行」フェーズにおいて、お悩みのタネとしてよく挙がる「削減見込み額算出」と「見積り」についての解決法を紹介しました。これからも一歩踏み込んだ、より具体的で役立つ情報をお届けしてまいります。

コスト総研MAGAZINEではより詳しい「コンサルタント削減手法」も紹介しています。

詳しくはこちらから

「現状分析」「施策実行」フェーズにおける関連記事はこちらから 

 

記事をお読みになった方へ

コスト総研では、コスト削減にご興味のある皆様に
「簡易コスト診断」「資料ダウンロード」「コンサルマッチング支援」
無料にて ご用意しております。詳しくはこちらをご覧ください。

資料ダウンロード

コスト削減の基礎から応用までを体系的に学ぶことができる、
コスト総研オリジナルの資料です。