2019.08.14

デジタルツールの導入について

製造現場では、デジタルツールの活用が進んでいない一方、「可能であれば活用したい」と、活用に意欲を持つ企業様が多いのではと思います。

デジタルツールというと、様々ありますが、昨今の製造現場ではIoTやAIなどがキーワードして賑わってきており、製造現場にて必要とされるデジタルツールは以下のようなものがあります。

 

製造現場(生産・品質管理)
センサー・カメラ・バーコードを使った現場データ収集
収集データの分析・可視化
検査自動化、生産最適化、遠隔保守管理

【引用】東京商工会議所「ものづくり企業の現状・課題に関する調査 調査報告書

 

しかしながら、商工会議所や中小企業庁の調査結果では、多くの中小企業様にて、デジタルツールの導入については関心はあるが活用する方法がわからないという回答があり、デジタルツールの導入に大きな課題があるということが報じされています。

 

今回は、製造現場にてそんなデジタルツールを活用するための方法を紹介します。

目次

デジタルツールを把握する

 

製造現場にてどのようなデジタルツールがあるのかを把握します。

※ 通常、ツールを導入する際は、最初に課題を把握することを優先すべきですが、製造現場では業種業態で生産のプロセスが似通っており、課題を共有していることから、製造現場で利用できるデジタルツールはITサービスに比べて種類は多くはないため、ツールの把握から着手しても導入を成功させることができるかと思います。 把握するための方法は、以下のような方法があります。一番効率が良い方法は、展示会に参加することだと思いますが、展示会は常に行っているわけではありませんので、タイミングが合えば参加してみてはいかがでしょうか。

 

WEBにて調査
細かく様々な情報が検索できますが、時間がかかります。お客様自身が関心のある記事を探し当てるのに時間がかかり、詳細なことが書かれている記事がないようなこともあります。

販売会社へ相談
手間がなく、専門家より様々な情報を入手できますが、偏った情報になりやすいです。

展示会に参加
様々な情報を様々な人達から入手できます。現地でサービスや製品を比較することも可能です。

 

他社事例を把握する

次に、デジタルツールを利用した他社事例を把握します。具体的には、『どのような課題』に対して、『何を取り入れ』、『どのくらいの効果が出たか』を把握します。単に事例を把握することで、仮に自社に導入したらどのくらいの効果が出そうかを推測することが大切です。1つの事例だけではなく、複数の事例を把握することで、より具体的な効果を把握することができます。また、成功事例だけでなく、注意する点についても把握することが重要です。他社の導入した流れ(手順)なども合わせて確認しておくとより綿密な計画が立てられるかと思います。

デジタルツールを取り扱える利用者を育てる

デジタルツールの導入計画には、取り扱える利用者も含めて計画することが必要です。導入自体はベンダーに依頼するとしても、導入後、業務にてデジタルツールを利用されるのは、製造現場の作業者となります。もちろんベンダーに教育を依頼することは可能でしょうが、ITツール(パソコン操作やネットワーク)の利用方法やトラブル対応については基礎知識は必要となります。製造現場の作業者を教育する、採用を検討、一時的に外部リソースを検討、など方針はいくつかありますので、将来の展望も含めて計画が必要となります。

まとめ

製造現場では今やデジタルツールの活用は必要になってきており、特にIoTを利用した業務改善が支流になりつつあります。そして、IoTだけでなく様々なデジタルツールを利用して業務改善を行うことは、製造業だけでなく全ての業種に共通して言えることだと思います。

文中では、展示会に参加しデジタルツールを把握することをお勧めしましたが、日本テレマティーク株式会社にて提供しているコスト削減/業務改善サービスの「コストバスター」を利用するのも1つの手かと思います。コストバスターでは、コスト削減だけでなく、業務改善の方法として、業務の手間を削減するITサービスを利用した施策の提案も提供しています。業務改善の観点を把握し、ITサービスを利用して改善してみたいという方がいらっしゃいましたら、利用料無料ですので、気軽に問合せしてみてはいかがでしょうか。

 

コスト削減/業務改善サービス「コストバスター

次回は、デジタルツールを導入するうえで直面している大きな課題の一つ「技術者不足」について、対策方法を紹介したいと思います。


	

記事をお読みになった方へ

コスト総研では、コスト削減にご興味のある皆様に
「簡易コスト診断」「資料ダウンロード」「コンサルマッチング支援」
無料にて ご用意しております。詳しくはこちらをご覧ください。

資料ダウンロード

コスト削減の基礎から応用までを体系的に学ぶことができる、
コスト総研オリジナルの資料です。