エコー、MRI、CT、X線装置の100床あたり年間保守管理費用をまとめました。国立病院や公的病院はどの医療機器も民間病院より購入価格が高いため、それに合わせて減価償却費も高額になる傾向があります。一方、保守料は減価償却費ほど経営母体による差がなく、各種医療機器を比較的安価で購入できている民間病院でも削減が難しいことが分かります。
保守料のコスト削減が難しい理由としては、下記のような意見がよく聞かれます。言い値で高額なフルメンテナンス契約を結ぶケースも珍しくありません。
- 購入するメーカーや代理店以外の業者へ保守業務を委託することが困難であり、競争原理が働かない。
- フルメンテナンス契約における保守料の設定根拠がブラックボックスで不明確。
- 保守料の削減＝サービスの低下（緊急時に対応が遅くなる、等）というメーカーの脅し
（出典：日本病院会「平成28年度医療機器・医療情報システム保守契約、費用に関する実態調査」）
フルメンテ契約の内容を見直し、一部を保険で対応することでコスト削減
近年、保険を活用した医療機器保守料適正化を検討する病院も増えています。フルメンテナンス契約の内容を分解し、最低限必要になる定期点検やリモートサポート部分はそのまま保守料としてメーカーと契約しますが、管球などの部品交換や故障時の修理費用を損害保険に変更することで、総コストを削減することが可能になります。使用年数や保険の内容にもよりますが、5～20%の保守料削減効果が期待できるため、上記調査結果をもとにすると、例えば300床の民間病院でかかるMRIの保守料約1,600万円について、80万円～320万円のコスト削減が可能です。フルメンテナンス契約による保守料が課題の病院は、一度検討してみると良いでしょう。
